中古マンションと新築マンション、購入するならどっち?

目次1 新築マンションのメリット2 新築マンション・中古マンションの購入費用2.1 新築マンション・中古マンションの物件 … 続きを読む 中古マンションと新築マンション、購入するならどっち?

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マンション購入を考えている方の中には、中古マンションと新築マンション、どちらを買うべきか迷っているという方もいることでしょう。そんな方のために、ここでは新築マンションと中古マンションを購入する際の費用・諸費用を比較していきたいと思います。また、どちらを選ぶ際にも確認しておいた方がいい点についてもお伝えしていきます。

新築マンションのメリット

新築マンションを購入することのメリットとしては、次の3つが挙げられます。

  • 購入時の諸費用が安い
  • 入居者のコミュニティがイチから形成されるので溶け込みやすい
  • 共有スペースが充実していることが多い

「新築マンション=高い」と思われがちですが、中古マンションと比べて実は諸費用が安くつくというメリットがあります。
また中古マンションの場合は、すでにコミュニティが形成されてしまっていますので、新人さんのような感覚での引越しとなりますが、新築マンションの場合は皆が新人さんなので、コミュニティがイチから形成されます。
そのため、周囲との壁を感じたりすることなく溶け込みやすいというメリットもあります。

他のメリットとしては、新築マンションは中古マンションと比べて共有スペースが充実していることが多いというメリットもあります。
非常事態に備えた防災対策が進んでいるほか、入居者同士で自動車を共同利用するカーシェアリングサービスなどのサービスが備えられているところも少なくなく、コストの節約にもなります。

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新築マンション・中古マンションの購入費用

新築マンションと中古マンションの購入費用を比較すると、当然新築マンションの方が高くなります。
ただし、物件の価格差は地域によって異なります。
新築マンションと中古マンションの価格が2,000万円以上の差がある地域もあれば、1,000万円以下の地域もあります。

郊外の物件の場合は中古マンションが新築マンションと比べてかなり安くなることが少なくなく、中古マンションの方がお得感があるものの、都市部の場合はそうとも限りません。
都市部の人気立地になると、新築マンションと中古マンションとの価格差があまりないところも少なくなく、特に築5年以内の中古マンションだと新築マンションとの価格差は200万円~300万円程度にとどまります。

ですから、都市部の人気立地については、必ずしも「新築マンション=高い」「中古マンション=安い」というわけではないことを覚えておきましょう。

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新築マンション・中古マンションの物件購入時の諸費用

物件購入時の諸費用は中古マンションと比べて新築マンションが安くなります。
新築マンションと中古マンション、それぞれの物件購入時にかかる諸費用にはどんなものがあるのかみていきましょう。

このように比較すると、新築マンションのみに必要となるのが修繕積立基金、中古マンションのみに必要となるのが仲介手数料であることが分かります。

 

かかるお金の種類何のために必要?新築マンション中古マンション
印紙税住宅ローンを申し込むときに必要になる。金銭消費賃借契約書に貼付される。必要必要
登録免許税マンションを購入した際に支払う必要がある税金。所有権保存登記や移転登記に必要となる。必要必要
司法書士報酬マンションの登録手続きを依頼した司法書士に報酬金として支払う。必要必要
ローン手数料ローンを組んだ場合に必要になる。金融機関によって料金は若干異なる。必要必要
仲介手数料マンションを紹介してくれた不動産会社に対して支払う手数料。必要なし必要
火災保険料火災に遭った時に備えてかける建物や家財の保障をするための保険料。必要必要
団体信用生命保険万が一支払い義務がある人が亡くなった時のためにかける保険。残りの支払い分を完済してくれる。必要必要
修繕積立基金将来の修繕に備えて積み立てる新築マンションのみにかかる積立基金。必要必要なし


その他の費用については、新築マンションと中古マンション、どちらも必要ですし、必要となる金額もほとんど変わりません。(物件の購入費用によって料金は異なるものが多い)

新築マンションを購入する際のみ必要となる修繕積立基金は、将来そのマンションが大規模修繕を必要とするときのために備えるお金になり、入居後に毎月支払う必要が生じる修繕積立金とは異なります。
この修繕積立基金の額は物件によって異なりますが、目安は20万~30万円になります。

中古マンションを購入する際のみ必要となるのが、仲介手数料です。
売り主と買い主の間に入って交渉を行ったり、連絡を代行してもらったりした不動産会社に支払うもので、料金は物件価格の3%+6万円+消費税が上限とされています。
例えば、2,500万円の物件の場合は、87万4,800円となります。

このように新規マンション購入の際に必要となる修繕積立基金と比べて仲介手数料が高額になるために、中古マンションの方が物件購入時の諸費用が多くなるというわけです。

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新築マンション・中古マンション長く住むためにかかる費用

新築マンションと中古マンション、どちらを購入するとしても長く住むためにはインフィル(内装)のリフォームが必要となります。

インフィルのリフォームにおすすめの時期
一般的に、内装の傷み、備え付けの機器の劣化などは10~15年で目立つようになりますから、インフィルの本格的なリフォーム(クロスの貼替え、床材の貼替え、ガスコンロ・カラン・レンジフード交換)は、10年~15年を目安に行うのがおすすめです。

水回りの設備(キッチン・ユニットバス・トイレ・洗面化粧台など)は20年くらいで劣化が目立ってきますので、その時期を目安に交換するといいでしょう。

中古マンションを入居前にリフォームせずに住むと、新築マンションよりもリフォームをしなければならない時期が早くなります。
その場合は、築何年の物件かということを考慮して、リフォーム時期を計算するようにしてください。

リフォームの値段
リフォームの値段は、マンションの広さや使う材質などによって異なります。
ここでは一般的なリフォームにかかる値段の目安をご紹介しますので、参考にしてみてください。

リフォーム項目値段の目安
畳の表替え3万円~
クロス貼替え(広さによって異なる)40~150万円
床材の貼替え(広さによって異なる)100万円~
キッチン交換30万~100万円
ユニットバス交換50~200万円
トイレ(本体+温水洗浄便座)交換20~100万円
給湯器交換15~20万円
キッチンコンロ交換10~35万円
レンジフード交換8~15万円
洗面台交換10~30万円

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新築マンション・中古マンションを選ぶ時に確認しておくこと

新築マンションと中古マンション、どちらを選ぶとしても購入する前には次の3つの点を確認しておきましょう。

住宅性能表示制度

住宅性能表示制度は国の法律によって決められた任意の制度です。
設計段階と建設段階の2つの段階において審査を受けたマンションに評価書が交付され、その評価書に記載された性能が引き渡しの条件となりますから、新築マンションの購入時に建物が完成していない場合でも安心して購入できます。
また中古マンションでも住宅性能表示制度を利用して評価を受けることができますので、中古マンション購入の際にも確認しておきましょう。

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長期優良住宅

せっかく購入するのですから、新築マンションであれ、中古マンションであれ長期にわたって住みたいものです。
長期優良住宅の認定を受けた物件なら、その点安心して住むことができます。

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耐震性

いざという時に備えて耐震性も確認しておきたいものです。
建物の耐震強度についての基準が厳しくなったのは1981年以降のことなので、築30年以上の中古マンションを購入する際にはいつの耐震基準に基づいて建てられたもの何かを確認するようにおすすめします。
また新築マンションでもそれぞれの物件で耐震性に対する取り組みは違うので、比較して選ぶようにしましょう。

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